不動産購入の流れは？形態や注意点について解説

不動産購入をしたいと思ってはいるものの、その場合の流れについてご存じでない方は意外と多いようです。
そこで今回は、実際に物件を買う場合の流れについて解説します。
また、形態や注意点についても触れているので、不動産購入についての知識を学びたい方は本記事を今後の参考になさってください。

不動産の販売形態とは

前提として、物件には複数の販売形態があります。
以下で詳しく見てみましょう。

売主物件

売主物件は、売主から直接物件を購入する形態を指します。
しかし、一般的に個人同士で物件の取引はおこないませんので、この場合の売主は多くの場合業者となります。
個人同士で売買契約を締結すると、トラブルが起こるリスクを懸念する方が多いですが、業者が売主になる形態なので心配ありません。
この形態のメリットとして、仲介手数料がかからない点が挙げられます。
仲介手数料は、売主と買主の取引の仲介を依頼した場合に発生する費用です。
仲介によってやり取りがスムーズになる、交渉や手続きのバックアップをしてもらえるなど、さまざまな利点があります。
取引自体がしやすくなるのは良いですが、その分費用がかかってしまうのが難点です。
しかし、売主物件ならそもそも売主が不動産会社となっており、仲介をしてもらう必要がありません。
そのため、余計な手数料を支払う必要がないのです。
さらに取引相手が業者なので、連絡が必要な場合は直接メールや電話でやり取りができます。
個人の売主が相手の場合は、必ず間に業者が入るため、急ぎの連絡がしたいときに困りがちです。
こうしたマイナスポイントがないのは、売主物件の魅力といえるでしょう。
ただし、仲介をしてもらえない分だけ、手続き・契約を自分自身で進める必要があります。
通常は仲介によってサポートを受けられる作業を、一人でこなさなくてはなりません。

仲介物件

仲介物件は、個人の売主と買主との取引を、業者が仲介するもっとも一般的な形態です。
先述したように、この場合は各種手続きや金融機関とのやり取りなどを、業者がバックアップしてくれます。
土地や家を、何度も購入した経験がある方は少ないでしょう。
知識や経験がほぼゼロの状態で手続きを進めるのは難しく、情報収集をしているだけで時間がかかります。
なかにはストレスを感じてしまう方もいますが、こうしたリスクを解消してくれるのは大きなメリットです。
また、売主との価格交渉も対応してもらえます。
もし値下げをしたうえで買いたい場合は、業者に伝えると代わりに交渉をしてくれるので安心です。
交渉のノウハウがあるプロが対応してくれるので、うまくいけば費用負担を最小限にできるかもしれません。
こうしたメリットがあるため、「知識に自信がない」「簡単に物件を買いたい」と考えている方におすすめの形態です。
ただし、この場合は仲介手数料が発生します。
相場が物件価格の数％に対して、6万円と消費税を足した金額です。
そのため、決して安い費用ではありません。
売主物件と仲介物件のどちらが優れているとはいい切れないため、それぞれのメリット・デメリットを比較したうえで選ぶべきです。

不動産を購入する際の流れ

実際に物件を購入する場合は、どのような流れになるのでしょうか。
以下で詳しく見てみましょう。

条件を決める

まず、どのような物件がほしいのかが決まっていないと、情報収集をしていても購入に踏み切れません。
そのため、まずは条件を考えてみてください。
一人ひとり予算が異なりますが、資金計画に合わせて物件の希望価格を考えるようにしましょう。
その後は、具体的な条件を明確にしてみてください。
たとえば、建物の場合はマンションなのか一戸建てなのか、どこの地域で築年数はどの範囲で探すのかなど、希望条件はそれぞれ異なるでしょう。
これらの希望が明確になれば、豊富な物件情報の中で理想に近いものをピックアップしやすくなるのです。
条件があやふやなままでリサーチしても、ピックアップされる情報が多すぎて、いつまで経っても物件が決まりません。
こだわり条件が多すぎるのも探しにくくなってしまいますが、漠然としているのも物件を決めるうえではよくありませんので、しっかり検討しておきましょう。
また、絶対に外せない条件と、譲歩できる条件も明確に分けておくのがおすすめです。

住宅ローンの事前審査を受ける

物件が決まったら、住宅ローンの事前審査を受けましょう。
審査は、自分の返済能力の有無によって結果が決まります。
年収はもちろんですが、雇用契約や勤続年数などによっても結果が異なるので注意しましょう。
基本的に、事前審査に受かった場合は、本審査でも問題なく通過する可能性が高いといわれています。
ただし、必ずしもそうとはいい切れないので、場合によっては審査に落ちてしまった場合の資金調達方法を考えておきましょう。
たとえば、自分一人の収入では住宅ローンを借入できない場合、夫婦でペアローンを組んでみる方法があります。
この場合は、夫婦の年収の合計で判断されるため、借入金が多くなるメリットがあります。
こちらも難しい場合は、家族に資金を援助してもらう方法もあるでしょう。
「結婚を考えている」「子どもができた」など、ライフステージの変化に伴う購入であれば、協力的になってくれるかもしれません。

契約手続きを進める

購入資金の調達方法が明確になったら、いよいよ契約手続きを進めます。
必要書類を準備する際は、紛失にくれぐれも気を付けてください。
役所で手続きをしないと発行できない書類もあるので、紛失すると再発行のためにまた役所へ出向かなくてはなりません。
また、契約締結の際には売主へ手付金を払います。
これは物件価格の5～20％に設定されているケースが多いです。
そのため、およそ数百万円のお金を事前に準備しなくてはなりません。
また、手付金は申込証拠金ではなく、法的効力を持っているのが特徴です。
万が一、売主の都合によって契約がキャンセルされた場合は、手付金が返還されます。

不動産購入の注意点

物件を購入する機会はそうそうないからこそ、注意点を知っておくべきです。
以下で詳しく見てみましょう。

資金計画を立てる

物件を買うときに大切なのが、資金計画です。
そもそも、建物や土地は決して安価ではありません。
多くの方にとって、一生のなかでも高い買い物ですので、よく考えてから購入する必要があります。
とくに大切なのが、住宅ローンの支払いについてです。
問題なく支払えると思っていても、急な出費により生活費がかかってしまったり、転職によって収入状況が変わってしまったりした場合、住宅ローンの支払いが滞ってしまう可能性があります。
こうした事態を乗り越えられるのか、よく考えてから住宅ローンを組みましょう。

ハザードマップをチェックする

ハザードマップとは、地域の災害リスクを地図によって可視化したものです。
地震や津波など、さまざまな自然災害が起こった場合、どのような事態になるのかが予測されているため、リスク回避に役立ちます。
たとえば、海沿いにある家を買いたい場合は、津波によるリスクが不安視されます。
この場合はハザードマップで津波が起こった場合の安全性を確認すべきでしょう。
また、避難所に関する情報も掲載されているので、万が一の際に備えられます。
ハザードマップに記載されている内容に応じて、エリアを検討するのも良いでしょう。

まとめ

売主物件や仲介物件などの種類がありますが、どちらもメリット・デメリットがあるものです。
不動産を購入する際には、希望条件を明確にしたうえで、どの販売形態を選ぶか考えてみましょう。
また、ハザードマップをチェックして、安全安心の暮らしができるよう考慮すべきです。